昨年の7月豪雨で「線状降水帯」という言葉が話題になりました。現象は目新しいものではなく、たとえば、
2003年に大きな被害があった「水俣豪雨」もそれによるものでした。話題になったのは、この言葉が普及したせいかもしれません。
「被害が減らないのは線状降水帯の予測ができないからだ！」メディアの話はそういうふうになりかねません。そうなると、今ある情報を活用できていないひとたちの責任が免罪される一方、責任が気象庁におしつけられる形になります。
責任をおしつけられる気象庁は迷惑かというと、案外そうでもありません。予算を取れるからです。メディアで話題になる前から、気象庁は線状降水帯の予測に向けた取組を進めていました。さらに、今年になって、取組に関連するワーキンググループを立ち上げています。
アルドセイフティはこう考えます。予測を含めていまある情報でできることがもっとあります。それを活用する努力がないと、新しい予測ができても消化不良になるだけです。台風予報の目覚ましい進歩、それを活用しきれていないことがよい例です。
